2009年03月16日
製薬会社への転職の現状 (2)
ちなみにこの場合の株主というのは日本法人の株主ではなく、米国や欧州における「本社」の株主です。
外資系製薬会社の日本法人はほとんどがその株式を上場していませんが、本社の株式はニューヨーク市場やロンドン市場に上場されており、いくつかのメガファーマの株式は各市場の株価指数算出のための採用銘柄になっていたりします。
欧米の株主の会社経営に対する発言力というのは平均的な日本人の想像を超えたものがあり、僕が携わっているような臨床開発に及ぶ影響も小さいものではありません。
株主の意向を受けて製薬会社がとるアクションとしていちばん顕著なものは経費の節減、なかんづく人件費の削減です。
端的には、人員の大幅なリストラが求められます。
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人員を整理して経費を削減し、しかし売り上げは落とさない（か、むしろ増やす）ことで利益率を高める工夫を、株主は要求するわけです。
当然、売り上げが芳しくない会社であればより大きな人員削減が、有言無言のプレッシャーのもと、求められてきます。
従業員の数が減れば、こなせる仕事の量や質が低下し、中長期的にはマイナス面も現れてきそうなものですが、大多数の株主は、短期的な視点で「物を言う」ようです。
前置きが長くなりましたが、このような状況下で、医師の製薬会社への転職・転進はどういった影響を受けるものでしょうか。
→製薬会社への転職の現状 (3)へ
外資系製薬会社の日本法人はほとんどがその株式を上場していませんが、本社の株式はニューヨーク市場やロンドン市場に上場されており、いくつかのメガファーマの株式は各市場の株価指数算出のための採用銘柄になっていたりします。
欧米の株主の会社経営に対する発言力というのは平均的な日本人の想像を超えたものがあり、僕が携わっているような臨床開発に及ぶ影響も小さいものではありません。
株主の意向を受けて製薬会社がとるアクションとしていちばん顕著なものは経費の節減、なかんづく人件費の削減です。
端的には、人員の大幅なリストラが求められます。
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人員を整理して経費を削減し、しかし売り上げは落とさない（か、むしろ増やす）ことで利益率を高める工夫を、株主は要求するわけです。
当然、売り上げが芳しくない会社であればより大きな人員削減が、有言無言のプレッシャーのもと、求められてきます。
従業員の数が減れば、こなせる仕事の量や質が低下し、中長期的にはマイナス面も現れてきそうなものですが、大多数の株主は、短期的な視点で「物を言う」ようです。
前置きが長くなりましたが、このような状況下で、医師の製薬会社への転職・転進はどういった影響を受けるものでしょうか。
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