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製薬会社における医師社員のポストは、この不況下においても何故に安泰と言えるのか？

端的に申し上げると、その答は、外資系製薬企業の日本法人の大多数で、社員としての医師の数が足りていないからです。

他のセクションでも書きましたが、欧米の製薬会社では、研究開発のみならず、マーケティングやセールス、ひいてはシニアマネジメント（日本企業で言う重役）に至るまで、少なからぬポストを医師社員が占めています。

特に研究開発に関わる医師の数は日本に比べて多く、疾患領域別・開発段階別に専門分化したエキスパートがひしめいています。

従来は日本法人では非医師社員が本国のMD（メディカルドクター）社員のカウンターパートとしての役割を果たしてきました。
医学的専門知識や臨床経験を持たない社員だけで治験が行うことができていた時代はそれでそれで十分だったのです。

しかし、製薬企業が、日本独特の規制に縛られつつも守られていた時代が終わりを告げたICH（日米EU医薬品規制調和国際会議、1990年発足）以降、日本法人もICHガイドラインに定められた国際標準を満たす、科学的水準の高い治験を実施することを規制当局から要求されるようになりました。

近年になって日本法人で日本人医師社員が数を増しつつある背景にはそういった国際的な要因があります。
年を追うごとに高くなる治験の科学性・妥当性のハードルをクリアするために、製薬企業は日本の臨床実情を知る人材を治験スタッフとして抱える必要に迫られたのです。

一時期は医療機関に勤務する医師を非常勤のアドバイザーとして雇用する形が多かったようですが、現在では外資系企業を中心に、常勤の社員として医師を雇う形が主流になりつつあります。

しかしながら、その数はまだまだ十分でないのです。

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