医師の転職.net

ではさて現状、医師が製薬業界に転職することは容易になったのでしょうか？
それとも、難しくなっているのでしょうか？

はぐらかすようですが、答は、イエスにしてノーでもあります。

まず、一般的な傾向として、医師の製薬会社への転職のハードルは上がっています。
僕が転職した6年前と比べても、製薬会社が医師社員に対して求めるものは大きくなっています。
例えば、6年前の僕が、いま製薬企業へ転職をしようとしたとすれば、選択肢はかなり限られることになると思います。

医学的な専門知識はもとより、治験に関わる法律や不文律への理解、欧米の本社とやりとりするための英語力、国内外の社員と良好な関係を保つためのコミュニケーション能力（これはどうやら、製薬会社の人事部からは、医師という職能集団の弱点であると見做されているような気が、個人的にはしています）、市場の動向、開発とマーケティングを結ぶ戦略的思考、強いリーダーシップなどが要求されます。続きを読む


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拙ブログをご覧になって下さっている読者の方々は、製薬会社への転職にご興味をお持ちのドクターが多いようです。

コメントやご質問をいただくことも多いのですが、更新が滞っていた時期に回答ができずにいたものがありましたので、今回のテーマに沿って改めて僕の意見を述べさせていただくことにします。

まず、2009年03月24日にmauiさんからいただいていたコメントですが、これまで述べてきたような理由で、欧米における医師社員と日本における医師社員とでは「レイオフのされやすさ」には差異があるかもしれません。
欧米でも、ヘッドクォーターとマーケティングカンパニーではまた違うのでしょうが。続きを読む


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製薬会社における医師社員のポストが安泰である理由は、要するに、「製薬会社への転職の現状 (4)」で述べたように、日本の製薬会社（特に外資系製薬会社の日本法人）において、必要な医師社員の数が絶対的にも相対的にも足りていないからです。

「製薬会社への転職の現状 (3)」で説明したような理由で、製薬会社はリストラを断行したり新卒採用を控えるなどして組織のスリム化を図っていますが、一方で、医師（MD）を初めとした専門職の中途採用は景気後退後も継続しています。
このことは、製薬会社各社のWebサイトの求人項目でも確認できますし、転職エージェントやヘッドハンターに接触すればより明確に知ることができます。続きを読む


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製薬会社における医師社員のポストは、この不況下においても何故に安泰と言えるのか？

端的に申し上げると、その答は、外資系製薬企業の日本法人の大多数で、社員としての医師の数が足りていないからです。

他のセクションでも書きましたが、欧米の製薬会社では、研究開発のみならず、マーケティングやセールス、ひいてはシニアマネジメント（日本企業で言う重役）に至るまで、少なからぬポストを医師社員が占めています。

特に研究開発に関わる医師の数は日本に比べて多く、疾患領域別・開発段階別に専門分化したエキスパートがひしめいています。

従来は日本法人では非医師社員が本国のMD（メディカルドクター）社員のカウンターパートとしての役割を果たしてきました。
医学的専門知識や臨床経験を持たない社員だけで治験が行うことができていた時代はそれでそれで十分だったのです。

しかし、製薬企業が、日本独特の規制に縛られつつも守られていた時代が終わりを告げたICH（日米EU医薬品規制調和国際会議、1990年発足）以降、日本法人もICHガイドラインに定められた国際標準を満たす、科学的水準の高い治験を実施することを規制当局から要求されるようになりました。

近年になって日本法人で日本人医師社員が数を増しつつある背景にはそういった国際的な要因があります。
年を追うごとに高くなる治験の科学性・妥当性のハードルをクリアするために、製薬企業は日本の臨床実情を知る人材を治験スタッフとして抱える必要に迫られたのです。

一時期は医療機関に勤務する医師を非常勤のアドバイザーとして雇用する形が多かったようですが、現在では外資系企業を中心に、常勤の社員として医師を雇う形が主流になりつつあります。

しかしながら、その数はまだまだ十分でないのです。

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製薬企業への医師の転職は、結論から申し上げるならば、少なくとも求人枠という点では経済情勢の影響を受けていません。

製薬会社には、その気になれば正社員数を大きく減らすことができる「削り代」があります。

責任医師や分担医師として製薬会社の治験に関わった経験があるドクターならば、治験のデータを収集にやってきたモニターの出す名刺が、スポンサーである製薬会社ではなく、CRO（Contract Research Organization，Clinical Research Organization：受託臨床試験機関）のそれだった、という経験をお持ちの方もおられるのではないでしょうか。
最近では治験の実施計画書（いわゆるプロトコル）の翻訳や作成も、外部のメディカルライターの手によるものである場合が少なくありません。

このように、治験を中心とした開発の領域では外注に回すことができる業務が多いため、昨今は、それらの仕事を担当している正社員の数を減らして組織のスリム化を図る動きがいずこの製薬会社でも活発になっています（それをすることで治験のデータの質が保たれるのかどうかはまた別の議論になります）。

まだCROほど一般的にはなっていませんが、MR業務を受注し、医療用医薬品の販売を請け負う、CSO（Contract Sales Organization：医薬品販売業務受託機関）と呼ばれる業者も少しずつですがシェアを伸ばしています。

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薬の種（シード）となる候補物質をベンチャー企業から買い取り、治験はCROに丸投げし、承認取得後はCSOに販売を任せる、といった形で、最少限の自社社員のみで商売を行なうことも不可能ではないわけで、実際欧米ではそれに近いことを行なっている製薬会社も少なくありません。

日本では他国に比べると製薬会社の業務の外注化比率が低いので、その気になればかなりの人件費削減が可能であるということになります。
リストラは日本の風土に合わない、と長らく言われてきましたが、昨今の経済情勢と業界独特の事情とが相俟って、ここ数年で大規模なリストラを行なう企業が現れてきています。
リストラを行なわないまでも、新入社員の採用を控えることで人員をひそかに自然減させている会社もあるようです。

このような状況下で、製薬会社における医師社員のポストは何故に安泰と言えるのでしょうか？


→製薬会社への転職の現状 (4)へ


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ちなみにこの場合の株主というのは日本法人の株主ではなく、米国や欧州における「本社」の株主です。
外資系製薬会社の日本法人はほとんどがその株式を上場していませんが、本社の株式はニューヨーク市場やロンドン市場に上場されており、いくつかのメガファーマの株式は各市場の株価指数算出のための採用銘柄になっていたりします。

欧米の株主の会社経営に対する発言力というのは平均的な日本人の想像を超えたものがあり、僕が携わっているような臨床開発に及ぶ影響も小さいものではありません。

株主の意向を受けて製薬会社がとるアクションとしていちばん顕著なものは経費の節減、なかんづく人件費の削減です。
端的には、人員の大幅なリストラが求められます。

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人員を整理して経費を削減し、しかし売り上げは落とさない（か、むしろ増やす）ことで利益率を高める工夫を、株主は要求するわけです。

当然、売り上げが芳しくない会社であればより大きな人員削減が、有言無言のプレッシャーのもと、求められてきます。
従業員の数が減れば、こなせる仕事の量や質が低下し、中長期的にはマイナス面も現れてきそうなものですが、大多数の株主は、短期的な視点で「物を言う」ようです。

前置きが長くなりましたが、このような状況下で、医師の製薬会社への転職・転進はどういった影響を受けるものでしょうか。

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製薬会社への転職にご興味をお持ちの医師の皆さまにおかれましてはいかがお過ごしだったでしょうか。ひさしぶりの更新となります。
再開となる今回は、昨今（2009年3月時点）の世界的不況下における医師の製薬会社への転職事情についてお話ししようと思います。

転職を考えられている医師の皆さんの大多数が現在勤められている医療機関同様、製薬業は不況の影響を受けにくい業種です。
株の世界で言ういわゆる「ディフェンシブ業種」で、実際のところ、この不況下でも、多くの会社の決算で前年比プラスの利益が報告されています。

しかしながら、さすがにリーマンショック以降の経済情勢のもとで、製薬会社だけが無風状態でいられるというわけではありません。

製薬業界固有の問題もあります。2010年前後に、メガファーマと呼ばれる大手製薬会社の多くが、その屋台骨を支えてきたブロックバスター医薬品の特許を失い、かつその後継医薬品が見当たらないという共通の問題を抱えています。

このような状況下で僕などは、「外資系」の、しかも「株式会社」の社員になったのだと改めて実感させられます。

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平素でも「株主利益の最大化」は外資系製薬会社においてもっともプライオリティの高いミッションですが（そのことで長期的視野での新薬開発プロジェクトが立て難いという側面が構造的弊害として存在しているのではないかと愚考するのですが……）、現在のような経済局面では株主からのプレッシャーは平時とは比べ物にならないほど大きくなります。

→製薬会社への転職の現状 (2)へ


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以前に、「医師が外資系製薬会社に転職する方法」という一連の記事で、医師が製薬会社に転職を果たすにあたっては、自分で製薬会社に直接コンタクトをとるよりも、間にエージェントを挟んだほうが色々な意味で有利である、という持論を述べました。

今回はその続編もしくは応用編とでも言うべき記事です。
エージェントを使うのはいいとして、では果たしてどの会社がよいのか、という具体論に踏み込んでみようと思います。

というのは、僕の経験からして、医師にとって転職が馴染みの薄いアクティビティである一方で、転職エージェント側としても医師いうのはクライアントとしては扱いにくい素材であろうと思われるからです。
医師を扱うことに慣れている「民間医局」と一括りにされる業者は、逆に製薬会社との丁々発止のやりとりにはけっして長けてはいないようです。

つまり、「製薬会社への医師の転職」を扱えるエージェントは、かなり限られていると考えられます。
しかしながら、求職者である医師の側に、その限られたエージェントを知る手立てはありません。

そこで、複数の転職エージェントにメールで質問をしてみることにしました。
第1回である今回は、製薬会社とのやりとりには慣れている（が、医師をコンスタントにクライアントとして取り扱ってはいない）であろうと考えられる「普通の」転職エージェントをチョイスしてみました。
第2回は逆に「民間医局」サイドの転職エージェントに同じ質問をしてみるつもりです。

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このたびメールをさせていただいたエージェントは以下の通り。

「ファーマ人材バンク」（株式会社エス・エム・エス）様、「typeの人材紹介」（株式会社キャリアデザインセンター）様、株式会社パソナキャリア様、株式会社インディビジョン様、ノバシステム株式会社様、「マイコミエージェント」（株式会社毎日キャリアバンク）様、「リプレス」様、株式会社ファーマネットワーク様、「就職AGENT 2nd」（就職エージェント株式会社）様、「転職エージェント＠リクルートエージェント」（株式会社リクルートエージェント）様

質問は次のような内容です。続きを読む


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ちょっと身辺がごたごたしていて……というか、自分自身の転職活動中なのでこのブログの更新が滞っていました。
数社と並行して話を進めているのでなかなかに多忙です。そのあたりの機微はまた別に項を設けて書かせていただくことにします。

今日はリハビリかたがた軽めの本の紹介を。

1月末に単行本第1巻が発売された「エンゼルバンク ドラゴン桜外伝」。
タイトルの通り、一世を風靡した「ドラゴン桜」の続編です。

僕の知るかぎり医師が製薬会社に転職するためのノウハウ本などというものは現在までのところ無いようなのですが、かなりの特殊例に相当するので、転職を志す医師にとっては、一般的な転職本の有用性は限られたものにならざるをえません。

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「エンゼルバンク ドラゴン桜外伝」ももちろん医師の転職を扱ったものではありませんが、漫画であるぶんとっつきやすいし、転職の負の側面にも触れられていて、なかなかバランスがとれた内容であると思いました。
例えば、劇中に出てくる「ペンタゴンチャート」などは、転職の本質を端的に現しています。

「転職」という行動のイメージを大まかに掴む上ではお進めの一冊です。

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企業に馴染めるか……というよりも、極端な言い方をするならば、一般社会に馴染めるか、というのが、製薬会社、なかんづくその人事部が気を揉む点であると思われます。

ここに製薬企業側のジレンマがあります。

彼らが求める人材としての医師は、主に大学病院や、それに準じる大病院にいます。
高いレベルでの臨床技術と知識、科学的方法論、学会における人脈といった、製薬企業が雇おうとする医師に求める資質は、主にはそうした医療機関に勤務する医師が備えていることが多いからです。

一方で、彼らが欲しいのは、「ガリレオ」で福山雅治が演じるところの湯川学のようなタイプの医学者ではありません。
そのようなタイプの医師は、営利企業である製薬会社にはなかなか馴染めないでしょう。

大学病院クラスの医療機関でキャリアを積んでいて、臨床家としても医学者としても一定の実績と技量がありながらも、社会人としての常識を弁え、一般企業に溶け込める医者――
実はこれは、かなり高いハードルなのです。

→エージェントの視点から見た臨床医→製薬企業への転職のポイント (3)


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